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日米同盟の絆〔増補版〕
新品価格 ¥ 3,520
発売元:有斐閣 発売日:2020-04-24
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日米同盟における共同防衛体制の形成:条約締結から「日米防衛協力のための指針」策定まで (MINERVA人文・社会科学叢書 238)
新品価格 ¥ 7,150
中古価格 ¥ 12,429 残り1個
発売元:ミネルヴァ書房 発売日:2020-03-04
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日米同盟と朝鮮半島 国際政治における格闘場
新品価格 ¥ 2,640
中古価格 ¥ 4,371 残り3個
発売元:芦書房 発売日:2019-12-17
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日米戦争同盟: 従米構造の真実と「日米合同委員会」
新品価格 ¥ 1,870
中古価格 ¥ 955
発売元:河出書房新社 発売日:2019-07-24
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日米同盟のコスト――自主防衛と自律の追求
新品価格 ¥ 2,750
中古価格 ¥ 1,140
発売元:亜紀書房 発売日:2019-05-23
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日米地位協定-在日米軍と「同盟」の70年 (中公新書)
新品価格 ¥ 907
中古価格 ¥ 434
発売元:中央公論新社 発売日:2019-05-21
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知りたくないではすまされない ニュースの裏側を見抜くためにこれだけは学んでおきたいこと
新品価格 ¥ 1,512
中古価格 ¥ 1,109
発売元:KADOKAWA 発売日:2018-12-19
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沖縄米軍基地と日米安保: 基地固定化の起源 1945-1953
新品価格 ¥ 6,050
中古価格 ¥ 8,953 残り8個
発売元:東京大学出版会 発売日:2018-03-02
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提言 日米同盟を組み直す 東アジアリスクと安全保障改革
新品価格 ¥ 3,300
中古価格 ¥ 429
発売元:日本経済新聞出版社 発売日:2017-09-23
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知ってはいけない 隠された日本支配の構造 (講談社現代新書)
新品価格 ¥ 630
中古価格 ¥ 151
発売元:講談社 発売日:2017-08-17
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在日米軍 変貌する日米安保体制 (岩波新書)
新品価格 ¥ 968
中古価格 ¥ 100
発売元:岩波書店 発売日:2017-06-21
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米国と日米安保条約改定ーー沖縄・基地・同盟
新品価格 ¥ 2,640
中古価格 ¥ 1,388
発売元:吉田書店 発売日:2017-05-03
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はじめて読む日米安保条約
新品価格 ¥ 3,445
中古価格 ¥ 2,570 残り9個
発売元:宝島社 発売日:2016-04-21
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仮面の日米同盟 米外交機密文書が明かす真実 (文春新書)
新品価格 ¥ 880
中古価格 ¥ 151
発売元:文藝春秋 発売日:2015-11-20
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日米安保と自衛隊 (シリーズ 日本の安全保障 第2巻)
新品価格 ¥ 3,190
中古価格 ¥ 641
発売元:岩波書店 発売日:2015-03-28
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日米同盟の制度化 -発展と深化の歴史過程-
新品価格 ¥ 7,260
中古価格 ¥ 5,062 残り9個
発売元:名古屋大学出版会 発売日:2012-12-10
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外交証言録 日米安保・沖縄返還・天安門事件
新品価格 ¥ 6,156
中古価格 ¥ 2,661
発売元:岩波書店 発売日:2012-01-28
対米自主というのはきつい言葉で言えばナンセンスだ、というのはクリアカットだな 評価:
初めて条約というものをつくる側から聞いたのですが、まとめると1)占領終了時にアメリカは、戦前のように日本が《政治的にも経済的にもめちゃくちゃなことをやるのを抑え込もうという意図》で、いろんな条約に日本を加盟させた2)条約の締結が「外交大権」に属した戦前と違い、新憲法下では条約の締結のためには、原則、国会承認3)行政協定として処理しようとした場合でも内閣法制局との事前調整が不可欠となった。
沖縄返還交渉では温泉でやったブレインストーミングの時から内閣法制局長官が参加している、と。
また、日米安保条約の改定時に外務省は、世界中の米軍駐留協定を調べ上げ(ドイツが特に協力的だったとか)、被駐留国としては一番いいところを集めたものにしたそうです。
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安保条約の成立―吉田外交と天皇外交 (岩波新書)
新品価格 ¥ 946
中古価格 ¥ 8
発売元:岩波書店 発売日:1996-12-20
安保条約誕生の実相 評価:
沖縄、海外派兵問題、基地費用負担、膨張する自衛隊の装備予算、日米安保体制は、我が国の自主外交を困難ならしめ、国民生活に深刻な負担を強いている。
当初の、「米軍がいつでも、好きなだけ、日本の費用で基地を使用するが、日本防衛は義務づけられない」とする屈辱的片務性は、数度の改定交渉で改められては来たが、95.2のナイ・レポートを契機として日本は、今や自国防衛のみならず、極東安保からアジア太平洋安保まで,米国軍事政策の一環をになうことが求められている。
自主外交を破綻させた昭和天皇 評価:
昭和天皇がマッカーサーに対し、米軍による日本の安全保障を求めたのは、象徴として政治的行為を禁じられた新憲法施行後(1947・5・6)のことであるとして、これ以後、吉田茂を蔑ろにして行った昭和天皇による憲法違反行為(二重外交)の顛末が紹介されている。
アメリカの至上課題は、日本に対する再軍備要求どころではなく、現状維持(日本の全土基地化)であった。
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